2026年は、例年よりかなり早い時期からインフルエンザの流行が始まっています。
厚生労働省は、2026年8月17日〜23日の定点医療機関当たり報告数が1を超えたことから、8月28日にインフルエンザの流行入りを公表しました。
これは、感染症法が施行された1999年以来、2番目に早い流行入りです。
例年、日本では12月〜3月が流行シーズンとされているため、今年の早さに驚いた方も多いのではないでしょうか。
一方で、流行が早いからといって、今後必ず大流行になるとは限りません。
厚生労働省も、その点は分けて考える必要があるとしています。
今回は、2026年のインフルエンザ流行の特徴と、今冬に向けた抗インフルエンザ薬・検査キット・ワクチンの供給見込みなど、今から薬局で確認しておきたいポイントを整理します。
2026年は8月28日にインフルエンザ流行入り
厚生労働省によると、季節性インフルエンザは例年12月〜3月に流行します。
しかし2026年は、8月28日に流行入りが公表されました。
1999年以来、2番目に早いタイミングです。
厚生労働省は現在も毎週、都道府県別の定点報告数や入院患者の概況などを公表しています。
現在も2026/2027シーズンの発生状況が更新されており、今後の動向を継続して確認する必要があります。
【参照】厚生労働省「インフルエンザに関する報道発表資料 2026/2027シーズン」
薬局でも、例年より早い時期から抗インフルエンザ薬や解熱鎮痛薬、検査キットなどの問い合わせが増える可能性があります。
なぜ今年はこんなに早く流行したのか
「なぜ今年は8月から流行したのか」という点について、現時点で厚生労働省は単一の原因を示していません。
厚生労働省のQ&Aでは、新型コロナウイルス感染症の流行以降、海外でも季節性インフルエンザの流行開始時期が従来と異なるケースが報告されていると説明しています。
日本でも2024年は例年より早く本格流行し、12月にピークを迎えました。
そのため、今年の早い流行も、近年の流行パターンの変化の中で捉える必要がありそうです。
ただし、「流行入りが早い=今冬の流行規模が大きい」わけではありません。
厚生労働省も、早期の流行入りが今後の大きな流行を意味するものではないとしています。
【参照】厚生労働省 感染症法上の急性呼吸器感染症(ARI)に関する特定感染症予防指針の対象疾患の概要について(令和8年6月時点)
今冬の抗インフルエンザ薬は足りる?
薬局にとって気になるのが、今冬の抗インフルエンザウイルス薬の供給です。
厚生労働省の「令和8年度 今冬の急性呼吸器感染症(ARI)総合対策」では、2026年10月〜2027年3月の抗インフルエンザウイルス薬の供給予定量は約3,995万人分とされています。
ちなみに、昨シーズンの供給量は約1,476万人分でした。
内訳としては、
タミフル:約470万人分
リレンザ:約112万人分
ラピアクタ:約32万人分
イナビル:約1,241万人分
ゾフルーザ:約1,108万人分
オセルタミビル「サワイ」:約898万人分
オセルタミビル「トーワ」:約135万人分
と示されています。
数量だけを見ると、昨シーズンを大きく上回る供給が予定されています。
ただし、これはあくまで全体の供給予定量です。
地域や医療機関、薬局ごとの在庫状況まで一律に十分であることを保証する数字ではないため、「今冬は薬が不足しない」と断定するのは避けた方がよいでしょう。
検査キット・ワクチンの供給見込みも確認
今冬は、検査キットやワクチンについても一定の供給量が確保される見込みです。
厚生労働省によると、医療用のインフルエンザ抗原検査キットは、2026年10月〜2027年3月に約4,669万回分の供給が予定されています。
ちなみに、昨シーズンは約3,465万回分でした。
インフルエンザワクチンについても、2026年8月時点で、HAワクチンと経鼻弱毒生ワクチンを合わせて約5,190万回分の供給が見込まれており、近年の平均使用量を上回るとされています。
早い流行入りを受け、厚生労働省は自治体に対して、医療機関の接種体制が整えば例年より早期に定期接種を開始することも可能と周知しています。
薬局では何を確認しておきたい?
インフルエンザの流行が早いシーズンでは、薬局側でも例年より早めの準備が必要になります。
確認しておきたいのは、
抗インフルエンザ薬の在庫と入荷見込み
卸やメーカーからの供給情報
小児用製剤や吸入薬など剤形別の在庫
解熱鎮痛薬など併用薬の供給状況
検査キットの在庫
地域の流行状況
などです。
また、患者から「薬は足りるのか」「検査キットはまだあるのか」と聞かれた際には、全国の供給予定量だけでなく、各薬局で実際に確保できている在庫や入荷予定を分けて説明することが大切です。
抗インフルエンザ薬についても、すべての患者に必ず投与するわけではありません。
厚生労働省のQ&Aでは、適切な時期、一般に発症から48時間以内に使用すると発熱期間を1〜2日短縮する効果が期待される一方、投与の必要性は患者の状態などを踏まえて医師が判断するとしています。
早い流行だからこそ、供給状況と患者説明を冷静に
2026年は、8月28日という非常に早い時期にインフルエンザの流行入りが公表されました。
一方で、厚生労働省は今冬に向けて、
抗インフルエンザ薬約3,995万人分
検査キット約4,669万回分
ワクチン約5,190万回分
の供給を見込んでいます。
現時点では、早い流行入りだけを理由に「薬が足りなくなる」と考える必要はありません。
ただし、全国で十分な供給量が予定されていても、地域や製品によって一時的な偏りが生じる可能性はあります。
薬局では、最新の流行状況と供給情報を確認しながら、在庫を適切に管理し、患者にはその時点で分かっている情報を落ち着いて伝えていくことが大切です。
例年とは少し違うスタートとなったインフルエンザシーズンだからこそ、「流行の早さ」と「供給不足」を安易に結びつけず、一次情報をもとに状況を見ていくことがポイントになりそうです。

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